『中央公論』7月号に森教授の論考が掲載

   

6月10日発売の『中央公論』に森教授の論考が掲載されました。

抜き差しならないない米中「技術覇権」競争という表題で米中対立について論じられています。

米国では対中強硬路線は党の垣根を越えて支持を集めています。

この背景として森教授は以下の4点を要因として挙げています。

  1. 中国が米国の重視する価値規範を共有できない相手になったという認識の広がり。
  2. 中国が米国内部から米国政治や社会を脅かそうとしているとのイメージの増幅。
  3. 中国による技術移転の強要やハッキングなどによって知的財産を奪われた米国企業が米中関係改善の働きかけをしなくなったこと。
  4. 次世代における軍事力と産業力を構築する競争と第3国への影響力拡大。
特に4点目の要因が重要であると述べられており、論考の中で詳しく述べられています。

より詳しい内容を知りたい方は書店などで是非お手にとってみてください!!